ふるさと納税アプリ・サイト5選！おすすめ返礼品についてもご紹介

「さとふる」は掲載自治体数1,160、返礼品数68万件以上と、国内最大規模を誇るふるさと納税サイトです。商品の配送も一括管理しているため、最短1週間で到着する場合もあり、返礼品の到着までの日数が早いのがポイント。「すぐに届いて欲しい！」という方には特におすすめです。

出典：stock.adobe.com

ふるさと納税とは、「応援したい好きな自治体を選んで寄付できる制度」のこと。本来であれば自分の住む地域の自治体に納税する税金を、応援したい自治体に寄付することで所得税や住民税の控除・還付が受けられるという仕組みです。さらに、寄付に対する自治体からのお礼として、さまざまな返礼品を受け取ることができます。

ふるさと納税は、税収が減少している地域と、都市部の地域間格差を是正することを目的としたもので、税制の一種である「寄付金控除」という制度を活用しています。なお、控除される金額は寄付金から実質負担金2,000円を引いた金額と決められています。

ふるさと納税のメリットは、主に下記のとおりです。

前述のとおり、ふるさと納税を行うことで所得税や住民税の控除を受けられます。控除・還付の上限額については収入等によって異なるため、必ず事前に控除上限額を確認しましょう。 控除上限額の確認には、ふるさと納税サイトやアプリの控除上限額シミュレーターを使うと便利です。

ふるさと納税のお礼の品（返礼品）として、寄付した地域の名産品などがもらえます。肉や魚介類などの食品をはじめとして、日用品や旅行券・宿泊券など、返礼品にはさまざまな種類があります。欲しい返礼品で応援したい自治体を選ぶのも選択肢のひとつです。

ふるさと納税の目的のひとつとして、任意の自治体を寄付によって応援することで、地方と都市部の格差を埋めることが挙げられます。故郷や好きな自治体、被災地域を直接応援できるのは大きなメリットといえるでしょう。

ふるさと納税サイトとは、全国の自治体の返礼品を種類別や目的別に探しやすくしたポータルサイトを指します。また、スマートフォンで使いやすいよう、アプリ化されているものもあります。

この記事では、ふるさと納税のおすすめアプリ・サイトを5選ご紹介します。アプリ・サイトによって特徴も異なるため、記事を参考に自分に合ったアプリ・サイトを見つけてみてください。

さまざまな特徴のふるさと納税アプリがあるので、どれを選んで良いのかわからない方も多いのではないでしょうか？ここでは自分に合ったふるさと納税アプリの選び方をご紹介します。

多くの納税アプリでは、お米やお肉などの人気の返礼品を扱っています。しかし、特定のアプリ・サイトでしか扱われていないマイナーな返礼品もあります。自分が欲しいものが特定のアプリにしかない場合があるので、1つのアプリ・サイトに絞らずお目当ての返礼品を探してみましょう。

還元ポイントの種類で選ぶことも重要です。Amazonポイント・楽天ポイント・各種マイルなどから、自分が集めているポイントを選んでください。

「ふるさと納税」と聞くと、地域の特産品や食品を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか？しかし、家電や自転車・インテリアなどさまざまなジャンルから欲しいものを返礼品として受け取ることができます。欲しいジャンルのものが多く掲載されているサイトに登録することをおすすめします。

多くのふるさと納税アプリやサイトでは、ポイント還元やポイント還元率アップなどの独自キャンペーンが行われています。時期やアプリ・サイトによってさまざまなキャンペーンが開催されているので、こまめにチェックしてみましょう。

さまざまなふるさと納税サイト・アプリがあります。実際にサイト・アプリを開いて、使いやすさや見やすさを比べてみましょう。控除上限シミュレーターやおすすめの返礼品チャートの有無なども確認するといいでしょう。

この記事では、ふるさと納税のおすすめアプリ・サイトを5選ご紹介します。アプリ・サイトによって特徴も異なるため、記事を参考に自分に合ったアプリ・サイトを見つけてみてください。

「さとふる」は、ソフトバンクグループが運営する、国内最大級のふるさと納税サイトです。掲載されている自治体数は1,160、返礼品数は68万件以上（※）で、圧倒的な豊富さを誇ります。

また、なかには寄付金の使い道も選べる自治体も。まちづくりや復興支援など、自分の寄付金がどう使われるのかがわかれば嬉しいですね。

※2022年7月時点

さとふるでは、商品の配送までも一括管理しているため、お礼品のお届けは申込から最短1週間。サイト上で配送状況の確認もできます。

また、さとふるアプリでは控除上限額をチェックできるのもポイント。さらに、「さとふるアプリdeワンストップ申請」を利用すれば、ワンストップ特例の控除手続きがすべてアプリで完結！煩わしい控除手続きがアプリですべて完了してしまうのはうれしいですね。

※2023年7月現在

※この表は左右にスライドできます

「ふるなび」は株式会社アイモバイルが運営するふるさと納税サイトで、掲載自治体数は1,000にものぼります。

返礼品には都内の飲食店でコース料理が楽しめる「ふるなび美食体験」や、有効期限なしで旅行に行ける「ふるなびトラベル」などがあり、変わり種の返礼品が特徴です。登録は約3分で完了。ふるさと納税をすぐに始められます！

また、なかでも種類が豊富なのが「電化製品」カテゴリの返礼品です。4,500件近く（2023年7月時点）の商品から選べ、「トースター」「コーヒーメーカー」から「カメラレンズ」など多岐にわたるラインナップです。7月31日までは事前登録でアマゾンギフトカードなどに交換可能な「ふるなびコイン」が20%還元されるキャンペーンも開催中です。キャンペーンの詳細はふるなび公式キャンペーンページをご確認ください。

※2023年7月現在

※この表は左右にスライドできます

「マイナビふるさと納税」は、就職情報サイトでおなじみのマイナビが運営するふるさと納税サイトです。掲載自治体数は130と少なめですが、特徴的なのは「旅行券・宿泊券」の充実です。宿泊施設の画像も見やすく、地域ごとに特集も組まれているので探しやすいのがうれしいですね。

北海道の「界 ポロト」や沖縄県のの「星のや沖縄」など、人気の星野リゾートもラインナップ！全国のエリアからさまざまな宿泊先を選べるので、要チェックです！

また、マイナビふるさと納税では7月31日までの期間限定で「寄付金額の10%をアマゾンギフトカードで還元」キャンペーンも行われています。還元の上限はないため、寄付額が高いほどお得です。

※会員登録前に寄付された場合は対象外となり、寄付後の変更受付は一切できません。
※既に会員登録をされている方も対象
※ログイン状態のまま、寄付手続きを行った場合にキャンペーン適用となります。

※2023年7月現在

※この表は左右にスライドできます

「ふるさと納税ニッポン」はふるさと納税専門誌から生まれたふるさと納税サイトです。雑誌「ふるさと納税ニッポン！」との連動特集や4,400件を超える返礼品へのリアルな口コミが見られるのが特徴。

また、自治体や返礼品の生産者への独自取材記事や、ふるさと納税の生みの親・菅義偉元首相への取材記事など、専門性の高い記事やコラムが多数掲載されています。

「わが街ふるさと納税」は、『生まれ育った「ふるさと」を出て今は異なる所在地にいる“出身者”との、新たな関係づくりのキッカケを……』との思いから創設されたふるさと納税サイトです。そういった理念があるため、サイトも「ふるさと納税をしたい自治体ごとに返礼を探す」ことに特化しています。

※このテーブルはスクロールできます。

ふるさと納税アプリやサイトを介したふるさと納税の手順について、ご紹介します。

実際に使用したいふるさと納税アプリ・サイトを決定したら、寄付上限シミュレーターを使用して寄付できる上限金額を調べましょう。

申し込みたい返礼品を決定します。迷う場合は人気ランキングや特集などを参考にするといいでしょう。

ふるさと納税アプリ・サイトの流れに従い、決済まで完了します。

自治体で入金確認後、受領書の発行手続きが行われます。返礼品とは別で郵送されるのでご注意ください。

確定申告を行う場合、「寄付金受領証明書」の提出が必要です。控除漏れ等に備え、実際の控除額が確認できる翌年6月頃まで保管をしておきましょう。

なお、ワンストップ特例制度を利用する場合は寄付金受領証明書の提出は必要ありませんが、あとから確定申告が必要になる可能性もあります。念のため保管しておくと安心です。

寄付金控除の申請には、「ワンストップ特例制度」と「確定申告」の2種類の方法があります。

下記の条件に当てはまる場合、ワンストップ特例制度が利用可能です。

下記の流れに従い、申請を行ってください。

※納税アプリ・サイト上からオンラインで申請できる場合もあります。

下記のいずれかに当てはまる場合、確定申告が必要です。

ここでは、ふるさと納税を行い際の注意点やチェックポイントについてご紹介します。

ふるさと納税の寄付上限額を超えた場合、超過分は還付や控除の対象とならず、自己負担額が増えてしまいます。必ず事前に寄付上限シミュレーターなどを使用して上限金額を確認し、超過しないように気をつけましょう。

控除の対象期限は1月1～12月31日です。寄付した自治体数のカウントや寄付時期を誤らないよう注意してください。

寄付しただけでは控除・還付は受けられません。ワンストップ特例制度を利用する場合も、確定申告を行う場合も、必ず手続きが必要です。

当サイトでは、1,160自治体、68万件以上の返礼品を掲載し、アプリ上で控除手続きが完了する「さとふるアプリ」をおすすめしています。

自分の故郷以外の場所でも可能です。お世話になった地域や応援したい地域にふるさと納税することが可能です。地域の縛りはないと考えて良いでしょう。

ふるさと納税を行うことができる自治体の数には制限は設けられていません。しかし、「寄附金控除」の額には、寄附をした方の年収に応じて上限が設けられているので注意が必要です。

1年を通してふるさと納税をすることが可能です。急がず欲しいものを見定めてからふるさと納税を行うようにしましょう。ただし、税の軽減は、「1月～12月」の年単位となります。

自治体から各ふるさと納税サイト・アプリに掲載手数料が支払われています。寄付する個人が手数料を支払う必要はありません。

ふるさと納税はお得な制度です。出身地に限らず、全国どこでも好きな自治体に寄付できるのが最大のメリットです。返礼品にもさまざまなジャンルがあるので、楽しく、お得に納付ができます。この機会にぜひ、ふるさと納税をはじめてみてくださいね。

※画像は全てイメージです。
※記事内の情報は、グリーニュースプラス編集部の調査結果（2023年7月）に基づいたものです。